米ゴールドマン・サックス社の新人アナリスト13人が経営陣に長時間労働の実態を訴えたそうです。
この訴えに対し人々の意見は割れ、「自分は週95時間働いた。何を甘えているのか」という人もいれば、長時間労働は一種の新人いじめであり、優秀な人財を確保するには業化の風土を変える必要があると主張する人もいます。

この会社のトップは土曜勤務のを禁じた社内規定の徹底を約束すると同時に「たとえ限界を感じても、顧客のためにもうひと踏ん張りする」ように求めたとのことです。

このような根性論的なコメントを発するのは、私のような昭和の薫りを残す日本企業の古い人達だけかと思っていましたので、ちょっとびっくりです。

元々、投資銀行などの金融機関や法律事務所はブラックな職場でした(注：この記事はFinancial Timesの翻訳記事ですが日本語訳では確かに「ブラック」と記されていました)。

この状況が新型コロナで悪化したようです。在宅勤務が長引く中、オンとオフの境界があいまいになり過重労働がより顕在化したのです。

このような状況にミレニアル世代やZ世代は臆することなく上司に異議申し立てをすることにより、対立は先鋭化しているようです。若手であっても物申す姿勢は日本企業とは少し違う点かもしれません。

新入社員にOJT的に現場で仕事を教える企業は在宅勤務との相性が最悪です。
新人の多くはリアルで直属の上司と会ったことすらありません。若手社員は帰属意識が希薄になり、上司も部下の悩みに気づきにくくなります。

この問題は日本でも頻繁に議論されていますが、コロナ禍での上司と部下のコミュニケーション不足の課題は万国共通なのだと認識した次第です。